食品ECの市場規模や成功のコツ（2026年版）

オンラインショッピングで商品を購入するのが当たり前になった今、食品もネットで購入する消費者が増えています。コロナ禍をきっかけに食品ECの利用者は増加し、現在でも市場の拡大傾向が続いています。一方で、食品の特性上、他の分野に比べてEC化が進みにくいという現状もあります。

この記事では、食品ECの市場規模やEC化率、成功のコツについて解説します。Shopify（ショッピファイ）を使った成功事例のほか、食品EC事業の課題や注意点についても触れていますので、効果的な事業運営に役立ててください。

食品ECとは

食品ECとは、生鮮食品や加工食品、飲料などを、インターネットを通じて販売するビジネス形態のことです。ECサイトやアプリを通じ、消費者が商品を閲覧し、購入できる環境を整えます。ユーザーは商品をカートに追加し、オンライン上で決済を行います。注文後に商品は梱包され、顧客の自宅や指定場所へ配送されます。また、BOPIS（ボピス）と呼ばれる店頭での受取に対応している場合もあります。

食品ECは大きく分けて以下の3つに分類できます。

• 食品D2C
• ネットスーパー
• 食品サブスク

食品D2C

食品D2Cとは、食品メーカーや生産者が運営する自社サイトで、中間業者を介さず商品を直接消費者に販売するビジネスモデルのことです。インターネットの普及以前は、食品メーカーや生産者は卸売業者や小売店を通して商品を販売するのが一般的でした。しかし近年では簡単にECサイトを立ち上げられるようになったことから、中間業者を介さず、自社の商品を直接消費者に販売するメーカーや生産者が増えています。

ネットスーパー

ネットスーパーとは、インターネット上で食品や日用品を販売し、指定住所や受取場所まで商品を配送するサービスのことです。小売店として営業しているスーパーマーケットや、実店舗を持たない専用業者が行うECの形態であり、配送エリアが限られている場合があります。利用するネットスーパーにより選択できる配送時間は異なり、早朝から深夜まで幅広く対応しているサービスもあり、仕事や育児、介護で忙しい人にも人気です。

食品サブスク

食品サブスクとは、定期的に食品や飲料を宅配するサブスクリプションサービスのことです。「月に1回」や「毎週水曜日」のように定期的に野菜や肉など生鮮食品を届けてくれるサービスや、レシピと食材がセットになったミールキット、栄養バランスに優れたパンやパスタなどがあります。他にも、ワインやコーヒー、チョコのサブスクリプションボックスのように、サブスク料金を支払うことで、テーマや好みに合わせて厳選された商品の詰め合わせが届くサービスもあります。

食品のサブスクリプションコマースにおいて、競合他社との差別化は重要です。市場調査や競合調査を通して現状を知るとともに、自社の強みを活かしたポジショニング戦略を策定する必要があります。

日本の食品ECの市場規模とEC化率

令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果によると、2024年の日本の食品ECの市場規模は、「食品、飲料、酒類」分野において3兆1,163億円に達していると報告されています。前年比では6.36%増加しており、市場規模は拡大傾向にあると言えます。一方で、EC化率は4.52%にとどまっており、他ジャンルと比較して極めて低い結果となっています。

食品ECを始めるメリット

• 競合他社が少ない市場環境：EC化率の低さからもわかるように、競合他社が比較的少ない分野であるため、需要を把握し独自性のあるビジネス展開が期待できます。
• 販売機会の最大化：24時間365日注文を受け付けられるため、時間の制約を受けずに販売を行うことができます。
• 全国への販路拡大：食品ECの導入により、全国の消費者にアプローチが可能となり、地域密着型のスーパーや食品メーカー、生産者にとって販路拡大が見込めます。
• 商品との魅力を深くアピール可能：店舗ではスペースに限りがありますが、ECサイトであれば商品ごとに詳細ページを設けることができ、ストーリーテリングの手法などを使いながらユーザーに魅力を伝えられます。
• 顧客データの収集とマーケティングへの活用：ECサイトを経由することで、購買履歴や閲覧ページなどの行動データを収集することが可能です。データを分析して顧客の購買行動の傾向を可視化することで、マーケティング戦略の策定に役立ちます。

食品ECを始めるデメリット

• 生鮮食品の鮮度維持の難しさ：温度管理や迅速な配送など、注文から配達までの鮮度の維持が難しく、徹底した温度管理と在庫管理が重要です。
• 実物を確認して購入したい層への課題：商品の鮮度や形、サイズなどを自分の目で確かめたい顧客に対しては、食品ECでの購入を促すこと自体が課題となります。商品の選別基準を明確化する、鮮度や品質の保証を行うといった工夫が必要です。
• 低い利益率：在庫管理や梱包、配送業務に伴う人件費や設備投資、物流費が発生することから、利益率が低くなる傾向があります。さらに、生鮮食品の保管と配送には冷蔵できる保管場所や冷蔵車の確保が必要です。原価を下げる取り組みや業務の効率化、フードロス削減が課題となります。
• 購入から受け取りまでのタイムラグ：実店舗のようにその場で手に入れることができないため、即時性を求める顧客にとっては実店舗に比べると利便性が劣ります。配送時間の短縮や、「○時までに注文で○時にお届け」のように、顧客が注文しやすい設計が必要です。

食品のECサイトを作る方法

自社ECサイトを立ち上げる

食品のECサイトを構築する方法の一つとして、自社ECサイトの立ち上げがあります。社内の技術者などがゼロからサイトを立ち上げるフルスクラッチや、ShopifyなどのECサイト構築サービスを活用する方法があります。

フルスクラッチで自社ECサイトを構築する場合、ブランドイメージに合ったデザインや独自の機能を追加することができ、他社との差別化に効果的です。一方で、サイト構築には多大な時間と費用がかかります。ECサイト構築サービスを活用すれば、ECサイトに必要な基本機能が備わったサイトを迅速に立ち上げることが可能です。サイトの用途やブランドイメージに合わせてテーマを選んでカスタマイズできるだけでなく、アプリの追加により必要な機能を拡張することもできます。フルスクラッチに比べて費用や開発期間を大幅に短縮できるため、コア業務に予算と時間を充てることが可能になります。

ECモールに出店する

Amazon（アマゾン）や楽天市場のようなECモールに出店する形で食品のECサイトをスタートすることも可能です。これらはマーケットプレイスとも呼ばれ、知名度の高いモールに出店することで高い集客力の恩恵を受けられるため、オープン直後の集客や認知度向上に役立ちます。他の商品を目当てにECモールを閲覧している層の「ついで買い」を促す効果も期待できます。

一方で、ECモールは既存のマーケットプレイスに商品を出品する仕組みのため、デザインや機能のカスタマイズ性は低くなります。さらに、同じモール内に競合他社が出店しているケースも多く、価格競争に巻き込まれやすいという側面もあります。また、モールによって決済手数料や利用手数料が異なるため、事前の確認が欠かせません。審査に通過した事業主のみが出品できる仕組みをとっているモールもあるため、ECモールへの出店を検討している場合は、早めに手続きを行うことが重要です。

Shopifyを使った食品ECの成功事例

• ベースフード
• Soup Stock Tokyo
• 日清食品
• カンロ
• 鎌倉紅谷

ベースフード

ベースフード（BASE FOOD）は、健康維持のために必要な栄養素が1食で摂れる完全栄養食を販売する食品EC事業者です。完全栄養食といえばサプリやドリンクのイメージが強い中、パスタやパンなど「食べる楽しみ」と栄養バランスの両立を実現しています。

クラウドファンディングを通してミッションやこだわりを効果的にアピールしたことにより発売当初から人気を博し、SNSでのコミュニケーションや購入者インタビューを掲載したニュースレター配信を通して顧客ロイヤリティを高めています。

ネットショップにShopifyを選んだ理由としては、UIの使いやすさや拡張性の高さが挙げられています。Yotpoの活用で効率的にレビューが集められるほか、カゴ落ち率が15％以上改善するなどの効果が得られ、将来的な海外販売を見据えられる点も決め手の一つとなっています。

Soup Stock Tokyo

全国に店舗を構えるスープ専門店のSoup Stock Tokyo（スープストックトーキョー）は、食品EC事業にも力を入れています。Yahoo!ショッピングや楽天市場への出店からスタートした食品EC事業ですが、販売ページのUIやUX向上を目指し、Shopifyで自社ECサイトを立ち上げました。

人気商品である「選べるスープセット」をより買いやすく改善したほか、ギフト需要に対応できるよう、名入れができる熨斗の機能を追加しています。これにより、実店舗より年齢層の高い30～50代の顧客のニーズに応えられたことも成功要因の一つと言えるでしょう。店舗とECサイトのアカウント統合により、ポイント連携もスムーズになり、顧客体験向上にもつながりました。

日清食品

大手食品メーカーの日清食品は、オンラインストアの導入によりD2Cビジネスに参入し、大きな成果を上げています。店頭では手に入らない限定商品やビューティー&ヘルス関連商品の展開いった戦略により売上を伸ばしています。同社は膨大な注文に対応できる処理能力の高さや機能拡張のしやすさ、セキュリティ面への信頼性といった要素が決め手となり、Shopify Plusを導入しました。その結果、GMV（流通取引総額）166%、セッション数151%、リピーター数154%と大幅なパフォーマンス向上を実現しています。

カンロ

老舗菓子メーカーのカンロは、Shopify Plusを用いてKanro POCKeT（カンロポケット）を開設しています。ブランドサイトとECサイトを一体化させ、以下のような機能を実装することで高い利便性を実現しています。

• LINEアカウントによるSSO（シングルサインオン）でログイン
• 会員IDとLINE IDの連携により、イベントクーポンの発行や定期便利用者への注文確認メッセージ送信

さらに、Shopify POS Proの導入により実店舗とECサイトの融合（OMO）を実現しており、イベント開催時やポップアップストアの展開にも活用しています。その結果、運用1年でGMVは前年比175%、リピート率1.3倍などの成果を上げることに成功しました。

鎌倉紅谷

焼き菓子を販売する鎌倉紅谷は、Shopify Plusの導入により、オンラインショップの売上が前年比120%、訪問者数が190%に成長しています。

人気商品の「クルミッ子」は、直営店舗での販売からオンラインショップの販売強化へ乗り出した際、店舗とオンラインの両方で当日完売し、供給が追いつかない事態が発生しました。さらに、メディア露出や限定商品の再販といったタイミングで、サイトへアクセスできないケースもありました。Shopifyに移行したことで、サーバーがダウンしにくくなっただけでなく、人気商品の抽選販売も実現し、機会損失を防ぐことに成功しています。

食品ECを成功に導くコツ

• 付加価値をアピールする
• サイト上の情報を充実させる
• ギフト向け商品とその機能を強化する
• 必要な資格や許可を確認する
• 衛生管理を徹底する

付加価値をアピールする

食品ECの成功の鍵の一つは、付加価値をアピールすることにあります。コンビニやスーパーが職場や自宅の近くにある場合、その利便性の高さからECサイトを利用する必要性を感じてもらいにくくなり、サイト訪問そのものを促すことが難しくなります。しかし、以下のような付加価値を提供し、アピールすることでサイト訪問や購入を促すことが可能です。

• 食品EC限定商品を販売する
• レシピやお得情報を同梱する
• お得なセット商品を提供する
• プレゼントを用意する

サイト上の情報を充実させる

実店舗との差別化を図るには、サイト上の情報を充実させることが大切です。陳列スペースが限られている実店舗と異なり、食品ECサイトでは商品の特徴や活用方法、生産者のこだわりといった内容をページ内に盛り込むことが可能です。さらに、商品化に至るまでのストーリーや企業のこだわりなどを、ストーリーテリングの手法を用いて紹介することもできます。料理撮影の際は、商品や素材の魅力が伝わるよう工夫することも大切です。

• 生産者のこだわり特集をシリーズ化し定期配信する
• レシピページを設け、画像や動画でレシピを紹介し、商品ページをリンクする
• 実際に消費者が作った料理や消費者の声を商品ページに載せる

ギフト向け商品とその機能を強化する

お中元やお歳暮、母の日や誕生日プレゼントなどのギフト向け商品を充実させ、それに伴う機能を強化することを検討しましょう。近年では、SNS経由での販売も増えているため、インフルエンサーマーケティングやUGCを活用してギフト商品の売上を伸ばすことが可能です。

クッキー缶やケーキなどのスイーツギフトに加え、ギフト向けの自社アイテムの開発や販売も検討できるでしょう。その際、メッセージカード機能やラッピング機能、配送先指定といった機能を充実させることが大切です。特に、住所や連絡先を知らなくても、LINE（ライン）やSNS、メールでプレゼントを贈ることができるソーシャルギフトの導入はギフト商品の購入を後押しすることにつながるでしょう。

必要な資格や許可を確認する

食品をネットで販売するには、以下の営業許可や資格が必要となる場合があります。

• 食品衛生法に基づく営業許可および製造業の許可
• 食品衛生責任者
• 食品衛生管理者

また、食品衛生法や食品表示法、景品表示法、計量法といった、食品の販売に関する法律を遵守する必要があるため、あらかじめ食品をネット販売する方法を確認しておくことが重要です。

すでに実店舗で商品を販売している場合でも、酒類を食品ECで販売する場合には、「通信販売酒類小売業免許」が新たに必要となります。さらに、自治体によってはEC販売に伴う独自の条例を制定していることもあるため、事前に十分な確認を行い、必要な条件を満たすよう適切に対応をしなければなりません。

衛生管理を徹底する

食品を安全に消費者の元に届けるためには、衛生管理の徹底が欠かせません。特に食品ECでは、実店舗と異なり配送に時間がかかるため、冷蔵品や冷凍品は温度管理や保存状態に気を配る必要があります。

さらに、令和3年からは全ての食品等事業者はHACCP（ハサップ）に則った衛生管理を行う必要があります。ただし、ネットショップの仕入れサイトなどから常温で保存可能な包装済みの食品のみを購入し販売する場合など、不要なケースもありますので、必要に応じて認証を得る手続きを行いましょう。

まとめ

食品ECは、生鮮食品や加工食品、飲料などをオンライン上で販売するビジネス形態です。日本の食品ECの市場規模は拡大傾向にあるものの、EC化率はいまだ低い分野と言えます。背景には、生鮮食品の鮮度維持の難しさや利益率の低さ、実店舗と比べて利便性に劣るといった課題がある一方、参入障壁が高く競合他社が少ない市場であることから、潜在需要を把握し、独自性の高いビジネスを展開することで、事業を成功に導くことが可能です。

ベースフードや日清食品などの事例は、Shopifyを活用して食品ECを成功に導いた代表例です。Shopifyを活用することで、ミールキットなどのフードサービス事業や農業ビジネスの展開など、多様なフードビジネスのアイデアを実現することが可能です。この記事を参考に、食品ECビジネスを立ち上げ、事業拡大を目指しましょう。